糖質制限食は、18世紀末に糖尿病の食事療法として始まり、19世紀に肥満治療、1920年代にてんかんのケトン食へと広がりました。その後、インスリンの登場と低脂肪食の時代に主流から外れましたが、2000年代以降のランダム化比較試験（RCT）を経て、現在は「糖尿病の血糖管理の選択肢の一つ」として再評価されています。以下、確認できた論文・一次資料に基づいて年代順にまとめます。

用語の整理：どこからが「糖質制限」か

総説では、摂取エネルギーに占める炭水化物の割合で分類しています。45%以上が標準（高炭水化物）、26〜44%が中等度制限、10〜25%が低炭水化物、10%未満が超低炭水化物です。さらに1日おおむね30〜50g以下まで制限し、たんぱく質も抑えると、肝臓でのケトン体産生が高まるケトン食の状態になります[1]。この栄養性ケトーシスでは血中βヒドロキシ酪酸が通常0.5〜5.0 mmol/L程度です。主にインスリン欠乏で起こり、通常5 mmol/Lを超える糖尿病ケトアシドーシスとは区別されます[1]。研究ごとに定義が異なるため、各試験がどの程度の制限なのかを意識して読む必要があります。

1．インスリン以前：糖尿病治療としての糖質制限（1797〜1921年）

1797年、Rolloは植物性食品が尿糖と関連するという観察から、主に肉と脂肪からなる食事を処方しました。この処方はその後約1世紀にわたり広く採用され、経験的に改良されました。19世紀後半にはCantaniとNaunynが、たんぱく質も血糖に影響することを示し、糖質とたんぱく質を制限して脂肪でエネルギーを補う方法を提唱しました[1]。当時は多くの医師が、尿糖を消すために動物性食品中心の食事などの低糖質食を処方していました[2]。

1910年代半ばには方向が変わります。インスリン発見前の約10年間、米国のAllenとJoslinは重度の絶食と低栄養で延命を図りました。この方法は批判者から「飢餓食」と呼ばれ、実際に餓死した患者もいました[2]。Mazurの検証では、根拠とされた動物実験の公表記録は乏しく、当時の低糖質食より成績が良かったという臨床的証拠もほとんどありませんでした[2]。Allen自身が報告した76症例のうち43%が1917年末までに死亡し、治療中の飢餓による死亡も4例ありました[2]。

脂肪を十分に与える低糖質食の系譜も続いていました。Allenの症例記録を再検討した研究では、脂肪70%・糖質8%の食事で入院患者の尿糖を消失させ得たことが示されています[3]。NewburghとMarshは衰弱を避けるため、糖質約5%・たんぱく質8%・脂肪87%という極めて高脂肪の食事を用い、延命効果を報告しました。しかし1921年にインスリンが発見されると、この系統の研究はほぼ放棄されました[1]。

2．肥満治療としての出発点：バンティングの書簡（1863年）

1863年5月付の小冊子で、66歳近く、身長約165cmのBantingは、1862年8月の体重が202ポンド（約92kg）だったと記しています。主治医からは、パン、バター、牛乳、砂糖、ビール、ジャガイモを「でんぷんと糖分を含み脂肪をつくる」として避けるよう指示されました[4]。後の版では、1863年8月までに156ポンドとなり計46ポンド（約21kg）減量し、胴回りも12と4分の1インチ（約31cm）減ったと記録しています。そして重要なのは食事の量ではなく質だと主張しました[4]。

助言者は耳の疾患を専門とする外科医William Harveyでした。Harveyは1856年にパリでClaude Bernardの肝臓の糖代謝に関する議論に触れ、動物性食品中心の食事が糖尿病に有効なことから肥満にも応用できると考えたと説明しています[4]。ただし、これは一個人の体験記であり、医学的証拠としての水準は低いものです。

3．ケトン食療法の誕生と衰退・復活（1921年〜）

てんかんに対する絶食療法は少なくとも紀元前500年頃から存在しました。絶食の代謝を模倣するケトン食は1920年代に導入され、約20年間広く使われました。しかし近代的な抗てんかん薬の時代に入ると利用は激減し、20世紀末には一部の小児病院でしか提供されなくなりました[5]。1921年7月、Wilderは絶食による発作抑制にケトーシスが関与するという仮説を示し、ケトン食も同様に有益であり得ると提案しました。翌日には3例への実施を報告しています[6]。

その後の約15年間（2008年時点）で、ケトン食の使用と科学的関心は爆発的に増えました[5]。薬剤抵抗性てんかんの小児を対象とした、ケトン食の最初のRCTが英国で行われました。2種類以上の抗てんかん薬が無効な2〜16歳の145人が対象で、3か月後の発作頻度（開始時比）はケトン食群62.0%、対照群136.9%でした。発作が半分以上減った児は38%対6%でした[7]。

4．インスリン時代の高炭水化物化と「肉だけの1年」（1920〜60年代）

インスリンは当初、糖質制限食の補助として使われました。しかし1940年代には、活力や遵守しやすさを理由に高炭水化物食が好まれるようになります。当時は血糖測定が少なく主に空腹時だったため、高炭水化物食が食後血糖やインスリン必要量に与える影響はほとんど認識されていませんでした[1]。

1930年代までに食事・血中コレステロールと心血管疾患の関連が指摘され、糖尿病研究も低脂肪・高炭水化物食へ傾きました。一方で論争は続きました。1932年には高炭水化物食（65%）で低炭水化物食（9%）より尿糖とインスリン必要量が増えると報告され、1960年代には高炭水化物摂取と中性脂肪上昇の関連も指摘されています[1]。

この時期の特異な研究として、肉だけで1年間過ごした代謝研究があります。北極探検家Stefanssonは、7年間肉だけの食事で暮らした経験を持っていました。1930年の報告では、2人が1年間、1人が10日間、肉のみを摂取しました。糖質は肉由来の1日7〜12g、たんぱく質100〜140g、脂肪200〜300gでした。腎機能を含め障害の証拠は認めず、この訓練された被験者では有害な影響はみられなかったと結論しています[8]。ただし、この研究は米国の食肉業界団体から研究助成を一部受けていました[8]。

5．1970年代：アトキンス・ダイエットと低脂肪の時代

1973年、米国医師会の食品栄養評議会はJAMAに論評を掲載しました。「奇跡的」「革命的」とうたわれた低糖質ケトン食への関心が再燃し、『Dr. Atkins’ Diet Revolution』が出版・大々的に宣伝されたことを受けて、その主張を検証したものです[9]。評議会は、エネルギー摂取を減らさない限りどの減量食も効果はないとしました。炭水化物を約50g/日に制限し、肉・卵・バターなどは自由とされた被験者でも、摂取エネルギーは13〜55%減っていました。このため、体重減少は主に摂取カロリーの減少によると結論しています[9]。

公衆衛生の潮流は逆方向に進みました。1971年の米国糖尿病学会（ADA）の最初の指針は、最適な炭水化物比率を示す対照研究はないと認めつつ、エネルギー比45%以上を許容しました。1986年の指針では脂肪を30%未満に制限し、炭水化物は理想的には55〜60%まで引き上げられました[1]。

この流れには業界の関与も指摘されています。内部文書の分析によると、砂糖業界団体は1965年に最初の心疾患研究を支援しました。その成果である1967年のNEJM総説は脂肪とコレステロールを主因とし、砂糖の関与を軽視する内容で、資金提供は開示されていませんでした。ただし業界が結論を形づくった証拠は状況証拠にとどまります[10]。

6．1990年代〜2000年代前半：再評価の下地

1993年の大規模試験（DCCT）で厳格な血糖管理が合併症を減らすことが示されました。翌1994年、ADAは炭水化物の具体的な数値目標を取り下げ、個別化へ転じます。一方で2006年の声明は、炭水化物を含む食品が重要な栄養源であるとして、推奨量である1日130gを下回る摂取は勧めませんでした[1]。

この130gは、脳が利用するブドウ糖の平均量に基づき米国医学研究所が定めた推奨量です。同時に、総エネルギーの45〜65%という許容範囲も示されました[11]。一方で授乳期の乳児を除けば、人は食事からの炭水化物がほぼゼロでも生存できることが、高緯度地域の狩猟採集民の例から示されているという指摘もあります[1]。

7．2003年以降：RCTの時代

2003年5月、NEJMの同じ号に2本のRCTが掲載されました。1本目は肥満者63人の1年間の試験です。6か月時点では低糖質食の体重減少が大きく（−7.0%対−3.2%）、12か月では有意差がなくなりました（−4.4%対−2.5%）。HDL上昇と中性脂肪低下は低糖質食で大きかったものの、両群とも遵守不良と脱落が多い結果でした[12]。2本目は平均BMI43の高度肥満者132人（糖尿病39%）の6か月試験で、低糖質食群の体重減少が大きい結果でした[13]。

その後の試験を並べると、次のようになります。

A TO Z研究（閉経前女性311人、12か月）：体重変化はアトキンス−4.7kg、ゾーン−1.6kg、LEARN−2.6kg、オーニッシュ−2.2kgで、有意差はアトキンス対ゾーンのみでした[14]。

DIRECT試験（322人、2年）：体重減少は低脂肪食2.9kg、地中海食4.4kg、低糖質食4.7kgで、総コレステロール/HDL比の改善は低糖質食で最大でした[15]。

POUNDS LOST試験（811人、2年）：炭水化物65%と35%の食事で体重減少（2.9kg対3.4kg）に差はなく、指導セッションへの出席が体重減少と強く関連しました[16]。

RCT53件（68,128人）のメタ解析：低糖質介入は低脂肪介入より体重減少が有意に大きかったものの、差は平均1.15kgでした[17]。

DIETFITS試験（609人、12か月）：健康的な低脂肪食と健康的な低糖質食で体重変化は−5.3kg対−6.0kgと差がなく、遺伝子型やインスリン分泌能による違いも認められませんでした[18]。

8．機序をめぐる論争：炭水化物・インスリンモデル

炭水化物・インスリンモデルは、次のように体重増加を説明します。精製でんぷんや砂糖の多い食事が食後の高インスリン血症を生み、エネルギーを脂肪細胞に蓄積させます。その結果、空腹感の増大や代謝の低下を通じて体重増加を招くという仮説です[19]。

このモデルを検証する研究が相次ぎました。

男性17人を高糖質食から同カロリーのケトン食に切り替えた研究：エネルギー消費は代謝チャンバーで1日57kcal、二重標識水法で151kcal増えました。しかし体脂肪の減少はむしろ鈍化しました[20]。

12%減量後の164人を20週間追った試験：炭水化物比が10%下がるごとに、総エネルギー消費が1日約52kcal増える傾向が報告されました[21]。ただし、事前登録された解析が最終論文で報告されていないとして、再解析による反論が出ています[22]。

入院クロスオーバー試験（20人）：自由摂取の条件で、植物性の低脂肪食は動物性のケトン食より摂取エネルギーが1日689kcal少なく、モデルの予測と一致しませんでした[23]。一方、インスリンと血糖は低糖質食のほうが低く安定していました[23]。

機序の論争は現在も決着していません。

9．糖尿病診療での位置づけの変化

2008年のADA声明は、エネルギー制限を伴う低糖質食も、短期（1年まで）には減量に有効であり得るとしました[24]。2015年には低糖質食を支持する研究者らが、2型糖尿病治療の第一選択として糖質制限を位置づけるべきだとする12項目の根拠を示しました[25]。これは推進の立場からの総説です。

大きな転換点は2019年です。ADAのコンセンサス報告は、炭水化物摂取を減らすことが血糖改善について最も多くのエビデンスを持つとしました。さらに、目標未達の人や薬剤減量を優先したい一部の2型糖尿病成人では、低糖質・超低糖質食は有力な選択肢だと明記しました[26]。

ただし効果の持続性は限定的です。23試験のメタ解析では、6か月時点の寛解（HbA1c 6.5%未満）は57%対31%と多い結果でした。しかし服薬なしの定義では効果が小さく非有意でした。12か月では体重などの改善が減弱し、LDLと生活の質に悪化傾向（統計的には非有意）もみられました[27]。総説も、遵守と血糖効果は時間とともに薄れ、合併症や死亡への効果は確立していないとまとめています[1]。

10．長期安全性：観察研究

米国の大規模コホートでは、動物性食品中心の低糖質食で総死亡が増えていました（HR1.23）。一方、植物性食品中心の低糖質食では総死亡（HR0.80）と心血管死亡（HR0.77）が少ない結果でした[28]。日本の研究者によるメタ解析では、低糖質食は総死亡の有意な上昇と関連しましたが、心血管死亡・発症とは関連しませんでした[29]。

別の統合解析では、炭水化物比と死亡はU字型の関係を示し、50〜55%で最もリスクが低い結果でした。炭水化物を動物性食品で置き換えるとリスクが高く（HR1.18）、植物性食品で置き換えるとリスクが低くなりました（HR0.82）。著者らは、50〜55%はアジアでは低い部類になり得ると述べています[30]。

これらは観察研究であり、因果関係を示すものではありません。食事の評価も開始時と6年後の2回のみでした[30]。

11．日本における展開

臨床現場での導入と、学会提言以前の基準

京都の高雄病院では1999年に、当時の理事長である兄が糖尿病治療食として糖質制限食を導入したとされます[40]。ただしこれは提唱者側の説明であり、有効性の根拠を示す資料ではありません。

当時の国の基準は次のとおりです。『日本人の食事摂取基準（2010年版）』は炭水化物をおおむね50〜70%エネルギー未満とし、健常人の消化性炭水化物の最低必要量を約100g/日と推計していました。また2010年の国民健康・栄養調査では、日本人の炭水化物エネルギー比は平均59.4%でした[34]。

長期安全性の検証（NIPPON DATA80）

炭水化物摂取の多いアジア人では、低糖質食の長期安全性は不明でした。そこで、1980年に無作為抽出された30歳以上の日本人9,200人（女性56%）を29年間追跡する解析が行われました[31]。3日間の秤量食事記録から低糖質スコアを算出したところ、女性ではスコア最高の十分位が最低の十分位に比べて心血管死亡HR0.60、総死亡HR0.74と低い結果でした。一方、男性・男女合計では有意な関連はなく、動物性中心か植物性・魚中心かによる差も認められませんでした。

解釈には注意点があります。対象者の炭水化物エネルギー比は平均約60%で、スコア最高群でも約50%でした。著者らはアトキンス食のような厳格な制限ではなく、炭水化物がやや少ない「中等度」の食事についての結果だと述べています。当時の日本ではアトキンス食自体が知られていなかったことも記されています。著者らは、欧米中心の先行メタ解析（[29]）に日本在住者のデータが含まれていなかったことを研究の動機に挙げています。限界として、食事評価が開始時の1回のみで、追跡中の食事変化や残余交絡を否定できない点を認めています[31]。

2013年：日本糖尿病学会の提言

日本糖尿病学会は2012年8月に「食事療法に関する委員会」を設置し、国内外の論文を検証して提言をまとめました[34]。

2013年3月の提言は、体重の適正化には総エネルギー摂取量の制限を最優先するとしました。そのうえで、総エネルギーを制限せずに炭水化物だけを極端に制限する減量法は、長期的な遵守性や安全性を担保するエビデンスが不足しており、現時点では薦められないとしています。また、欧米の研究はBMI30〜35以上の対象が多いため、日本人の病態に基づく適正な炭水化物量のエビデンスはまだ揃っていないと述べ、学会として研究すべき課題と位置づけました[34]。

推奨する摂取比率は、炭水化物50〜60%エネルギー（150g/日以上）、たんぱく質20%エネルギー以下、残りを脂質とするものでした。ただし嗜好や病態によっては、炭水化物比率が50%を下回ることもあり得るとしています[34]。

提言は、エネルギーを自由摂取させたとする研究の多くで総エネルギー摂取量の記載が乏しいことも指摘しました。実際に摂取量が減っていた研究もあるため、「炭水化物さえ制限すれば減量できる」という解釈は短絡的だとしています[34]。1973年の米国医師会の論評（[9]）と同じ論点です。根拠の一つには、日本の研究者によるメタ解析で低糖質食と総死亡増加の関連が示されたこと（[29]）を挙げています[34]。

2013年：食品交換表第7版

同年に刊行された食品交換表第7版では、炭水化物の配分例が従来の60%エネルギーのみから、55%と50%を加えた3通りになりました。前回改訂から10年以上が経ち、炭水化物の適正量への社会的関心の高まりと学会の提言を受けた改訂です。提言の50〜60%の範囲で、症例に応じて柔軟に対応できるようになったとされます[35]。

2014年：SGLT2阻害薬と糖質制限への注意喚起

国内初のSGLT2阻害薬が2014年4月に発売され、同年6月に学会の委員会が適正使用に関するRecommendationを策定しました[36]。Recommendationは、インスリンの中止や清涼飲料水の多飲と並び、極端な糖質制限をケトアシドーシスの原因に挙げています。服薬開始時には十分な問診を行い、糖質制限が疑われる場合は投与を控えるべきだとしています[36]。これにより、糖質制限の安全性は薬剤との組み合わせという観点からも問われるようになりました。

国内RCTの蓄積（2014年・2017年）

2014年の報告は、日本人2型糖尿病での食事療法のRCTが乏しいと指摘しました。そのうえで行った6か月のRCTでは、低糖質食群でHbA1cが7.6%から7.0%へ有意に低下し（対照7.7%→7.5%）、中性脂肪も改善しました[32]。

2017年には、HbA1c 7.5%超の66人を対象としたRCTが報告されました。糖質1日130gの食事とエネルギー制限食を比べたところ、130g群でHbA1cとBMIがより大きく低下しましたが、低糖質食群で低血糖が3例ありました[33]。

2019年：糖尿病診療ガイドライン2019

2019年版では、栄養素摂取比率と総エネルギー摂取量の目標値がステートメントから削除され、「目標体重」の概念が導入されました[37]。栄養素比率を設定する明確なエビデンスはないとして、患者の多様な条件に基づく個別化を求めています。炭水化物50〜60%エネルギー、たんぱく質20%エネルギー以下は一定の目安にとどめ、個々の食習慣を尊重した柔軟な対応が必要だとしました[37]。

2024年：糖尿病診療ガイドライン2024

2024年版は、2型糖尿病の血糖コントロールについて、6〜12か月以内の短期間であれば炭水化物制限は有効とするステートメントを示しました（推奨グレードB、合意率100%）[38]。

根拠として、主に欧米の系統的レビューとメタ解析を挙げています。そこでは6〜12か月以内はHbA1cが有意に改善しますが、12〜24か月以降は対照と同等になります。日本人を対象とした研究は非常に少ないとも指摘しています[38]。ケトン食も6〜12か月以内はHbA1cと体重に有意な効果を示しましたが、一部の研究では消化器症状を含む軽微な有害事象が有意に増えていました[38]。

結論として、炭水化物の至適摂取量は身体活動量やインスリン作用で異なるため、一律に設定するのは困難だとしています。総エネルギーを制限せずに炭水化物だけを極端に制限することは引き続き勧めていません。一方で、総エネルギー摂取量が適切であれば、約130g/日程度の短期間の緩やかな制限は有効である可能性があるとしました[38]。

また、脳の消費量から推計された最低許容量130g/日についても、糖新生やケトン体の利用があるため、実際の最低量は不明だと記しています[38]。

2025年：日本人の食事摂取基準（2025年版）

2025年度から適用される2025年版でも、成人の炭水化物の目標量は50〜65%エネルギーとされています[39]。

日本の見解の変遷まとめ

日本の公式見解は段階的に変化してきました。

一方で、総エネルギーを制限せず炭水化物だけを極端に制限することを勧めない立場は、2013年から2024年まで一貫しています[34][38]。

ADAの2019年報告は、一部の2型糖尿病成人に対して低糖質・超低糖質食を有力な選択肢としました（[26]）。これに対し2024年の日本のガイドラインは、効果を短期間に限定しています。さらに、総エネルギー摂取量が適切であることを前提に、約130g/日程度の緩やかな制限について有効の可能性を述べるにとどめています。

12．現時点での到達点

インスリン発見後に高炭水化物食が主流となったのは、長期転帰での優越性が示されたからではなく、インスリンが糖質摂取の急性影響を緩和できたためだと総括されています[1]。

現在のエビデンスをまとめると、次のようになります。減量については、短期では低糖質食がやや優位ですが、1〜2年では差は小さくなります。血糖については、糖質制限が有力な選択肢として位置づけられています。長期の安全性については、置き換える食品の質が重要です。

注意点としては、インスリンなどの使用者では低血糖予防のため医師の監督下での用量調整が必要です。SGLT2阻害薬ではケトアシドーシスへの警戒が求められます。そのほか、LDL上昇、栄養素不足、小児の成長への懸念が指摘されています[1]。

参考文献

1．Carbohydrate restriction for diabetes: rediscovering centuries-old wisdom, Lennerz BS, et al. J Clin Invest. 2021 Jan 4;131(1):e142246. DOI: 10.1172/JCI142246
要約: 1700年代から用いられた糖質制限がインスリン発見後に廃れた経緯を概観した総説。近年は2型糖尿病で体重や食後高血糖への有益性を示す予備的知見があるとし、長期の質の高い試験が必要と結論しています。

2．Why were “starvation diets” promoted for diabetes in the pre-insulin period?, Mazur A. Nutr J. 2011 Mar 11;10:23. DOI: 10.1186/1475-2891-10-23
要約: インスリン以前にAllenとJoslinが推進した絶食・低栄養療法を検証した総説。動物実験の根拠は乏しく、当時の低糖質食より優れていた臨床的証拠もほとんどなかったと指摘しています。

3．Dietary treatment of diabetes mellitus in the pre-insulin era (1914-1922), Westman EC, Yancy WS, Humphreys M. Perspect Biol Med. 2006 Winter;49(1):77-83. DOI: 10.1353/pbm.2006.0017
要約: インスリン以前の代表的な糖尿病食は高脂肪・低糖質食でした。Allenの症例記録の再検討から、脂肪70%・糖質8%の食事で尿糖が消失し得たことを示し、この食事の再評価を提言しています。

4．Letter on Corpulence, Addressed to the Public, Banting W. 小冊子（初版1863年5月、参照は1865年第5版）. DOI: なし（一次史料。全文: https://www.gutenberg.org/ebooks/57545 ）
要約: 202ポンドの著者が外科医Harveyの助言でパン・砂糖・ビール・ジャガイモ等を避け、約1年で46ポンド減量した体験記です。量より食品の質が重要と主張しています。

5．History of the ketogenic diet, Wheless JW. Epilepsia. 2008 Nov;49 Suppl 8:3-5. DOI: 10.1111/j.1528-1167.2008.01821.x
要約: 1920年代に絶食を模倣する目的で導入されたケトン食が、抗てんかん薬の時代に衰退し、20世紀末以降に再び利用と研究が急増した経緯を概説しています。

6．The effects of ketonemia on the course of epilepsy, Wilder RM. Mayo Clin Bull. 1921;2:307-308. DOI: なし（1921年の報告で、確認範囲ではDOI未付与）
要約: 絶食による発作抑制にケトーシスが関与するとの仮説と、ケトン食が同様に有益であり得るとの提案を示した報告です。翌日に3例の実施報告が続きました。

7．The ketogenic diet for the treatment of childhood epilepsy: a randomised controlled trial, Neal EG, et al. Lancet Neurol. 2008 Jun;7(6):500-6. DOI: 10.1016/S1474-4422(08)70092-9
要約: 薬剤抵抗性てんかんの小児145人のRCT。3か月後の発作頻度はケトン食群62.0%、対照群136.9%で、50%超減少は38%対6%でした。

8．Clinical calorimetry XLV. Prolonged meat diets with a study of kidney function and ketosis, McClellan WS, Du Bois EF. J Biol Chem. 1930 Jul 1;87(3):651-668. DOI: 10.1016/S0021-9258(18)76842-7
要約: 2人が1年間肉のみを摂取した代謝研究。糖質は1日7〜12gで、腎障害や有害事象は認めませんでした。食肉業界団体の助成を一部受けています。

9．A critique of low-carbohydrate ketogenic weight reduction regimens. A review of Dr. Atkins’ diet revolution, American Medical Association Council on Foods and Nutrition（著者名記載なし）. JAMA. 1973 Jun 4;224(10):1415-9. DOI: 10.1001/jama.1973.03220240055018
要約: アトキンスの著書で再燃した低糖質ケトン食ブームを検証した論評。体重減少は主に摂取エネルギーの減少によると結論しています。

10．Sugar Industry and Coronary Heart Disease Research: A Historical Analysis of Internal Industry Documents, Kearns CE, et al. JAMA Intern Med. 2016 Nov 1;176(11):1680-1685. DOI: 10.1001/jamainternmed.2016.5394
要約: 砂糖業界団体の内部文書を分析した研究。1967年のNEJM総説への非開示の資金提供と、脂肪を主因とし砂糖を軽視する方向への関与を示しています（状況証拠）。

11．Dietary Reference Intakes for Energy, Carbohydrate, Fiber, Fat, Fatty Acids, Cholesterol, Protein, and Amino Acids
著者（編）: Institute of Medicine (Food and Nutrition Board)
発行元: The National Academies Press, DOI: 10.17226/10490
要約: 脳のブドウ糖利用量に基づき、炭水化物の推奨量を成人・小児で1日130gとし、許容範囲を総エネルギーの45〜65%と定めています。

12．A randomized trial of a low-carbohydrate diet for obesity, Foster GD, et al. N Engl J Med. 2003 May 22;348(21):2082-90. DOI: 10.1056/NEJMoa022207
要約: 肥満者63人の1年RCT。低糖質食は6か月で体重減少が大きかったものの、12か月では有意差がなくなりました。脂質の一部は改善し、脱落は多い結果でした。

13．A low-carbohydrate as compared with a low-fat diet in severe obesity, Samaha FF, et al. N Engl J Med. 2003 May 22;348(21):2074-81. DOI: 10.1056/NEJMoa022637
要約: 平均BMI43の高度肥満者132人（糖尿病39%）の6か月RCT。低糖質食群は低脂肪食群より体重減少が大きい結果でした。

14．Comparison of the Atkins, Zone, Ornish, and LEARN diets for change in weight and related risk factors among overweight premenopausal women: the A TO Z Weight Loss Study: a randomized trial, Gardner CD, et al. JAMA. 2007 Mar 7;297(9):969-77. DOI: 10.1001/jama.297.9.969
要約: 閉経前女性311人の12か月RCT。アトキンス食の体重減少が−4.7kgと最大でしたが、有意差はアトキンス対ゾーンのみでした。

15．Weight loss with a low-carbohydrate, Mediterranean, or low-fat diet, Shai I, et al. N Engl J Med. 2008 Jul 17;359(3):229-41. DOI: 10.1056/NEJMoa0708681
要約: 322人の2年RCT。体重減少は低脂肪食2.9kg、地中海食4.4kg、低糖質食4.7kgで、脂質比の改善は低糖質食で最大でした。

16．Comparison of weight-loss diets with different compositions of fat, protein, and carbohydrates, Sacks FM, et al. N Engl J Med. 2009 Feb 26;360(9):859-73. DOI: 10.1056/NEJMoa0804748
要約: 811人の2年RCT。栄養素組成の異なる4食で体重減少に差はなく、減量は指導セッションへの出席と強く関連していました。

17．Effect of low-fat diet interventions versus other diet interventions on long-term weight change in adults: a systematic review and meta-analysis, Tobias DK, et al. Lancet Diabetes Endocrinol. 2015 Dec;3(12):968-979. DOI: 10.1016/S2213-8587(15)00367-8
要約: RCT53件（68,128人）のメタ解析。低糖質介入は低脂肪介入より体重減少が平均1.15kg大きい結果でした。

18．Effect of Low-Fat vs Low-Carbohydrate Diet on 12-Month Weight Loss in Overweight Adults and the Association With Genotype Pattern or Insulin Secretion: The DIETFITS Randomized Clinical Trial, Gardner CD, et al. JAMA. 2018 Feb 20;319(7):667-679. DOI: 10.1001/jama.2018.0245
要約: 609人の12か月RCT。健康的な低脂肪食と低糖質食で体重変化に差はなく、遺伝子型やインスリン分泌による違いもありませんでした。

19．The Carbohydrate-Insulin Model of Obesity: Beyond “Calories In, Calories Out”, Ludwig DS, Ebbeling CB. JAMA Intern Med. 2018 Aug 1;178(8):1098-1103. DOI: 10.1001/jamainternmed.2018.2933
要約: 高糖質食が食後高インスリン血症を介してエネルギーを脂肪に蓄積させ、空腹感の増大や代謝の低下で体重増加を招くとするモデルを提示した論考です。

20．Energy expenditure and body composition changes after an isocaloric ketogenic diet in overweight and obese men, Hall KD, et al. Am J Clin Nutr. 2016 Aug;104(2):324-33. DOI: 10.3945/ajcn.116.133561
要約: 男性17人の代謝病棟研究。同カロリーのケトン食でエネルギー消費はわずかに増えましたが、体脂肪減少はむしろ鈍化しました。

21．Effects of a low carbohydrate diet on energy expenditure during weight loss maintenance: randomized trial, Ebbeling CB, et al. BMJ. 2018 Nov 14;363:k4583. DOI: 10.1136/bmj.k4583
要約: 減量後の164人を炭水化物60・40・20%食に20週割り付けたRCT。炭水化物比10%低下ごとに消費が約52kcal/日増加しました。

22．Do low-carbohydrate diets increase energy expenditure?, Hall KD, Guo J, Speakman JR. Int J Obes (Lond). 2019 Dec;43(12):2350-2354. DOI: 10.1038/s41366-019-0456-3
要約: Ebbelingら（2018）のデータの再解析。報告結果が事前登録の解析計画どおりに算出されていない点を指摘し、他の測定値との整合性やエネルギー保存則の観点から、低糖質食がエネルギー消費を増やすとの結論を批判的に検証しました。

23．Effect of a plant-based, low-fat diet versus an animal-based, ketogenic diet on ad libitum energy intake, Hall KD, et al. Nat Med. 2021 Feb;27(2):344-353. DOI: 10.1038/s41591-020-01209-1
要約: 20人の入院クロスオーバー試験。自由摂取下で、植物性低脂肪食は動物性ケトン食より摂取エネルギーが2週間平均で1日689kcal少なく、炭水化物・インスリンモデルの予測と一致しませんでした。

24．Nutrition recommendations and interventions for diabetes: a position statement of the American Diabetes Association, Bantle JP, et al. Diabetes Care. 2008 Jan;31 Suppl 1:S61-78. DOI: 10.2337/dc08-S061
要約: ADAの栄養声明。エネルギー制限を伴う低糖質食も、過体重の糖尿病患者の減量に短期（1年まで）有効であり得るとしています。

25．Dietary carbohydrate restriction as the first approach in diabetes management: critical review and evidence base, Feinman RD, et al. Nutrition. 2015 Jan;31(1):1-13. DOI: 10.1016/j.nut.2014.06.011
要約: 糖質制限を2型糖尿病の第一選択とすべきとし、12項目の根拠を示した推進派の総説。長期RCTのみを根拠とする姿勢を批判しています。

26．Nutrition Therapy for Adults With Diabetes or Prediabetes: A Consensus Report, Evert AB, et al. Diabetes Care. 2019 May;42(5):731-754. DOI: 10.2337/dci19-0014
要約: ADAのコンセンサス。糖質削減が血糖改善のエビデンスで最多とし、一部の2型糖尿病では低糖質・超低糖質食が有力な選択肢と明記しています。

27．Efficacy and safety of low and very low carbohydrate diets for type 2 diabetes remission: systematic review and meta-analysis of published and unpublished randomized trial data, Goldenberg JZ, et al. BMJ. 2021 Jan 13;372:m4743. DOI: 10.1136/bmj.m4743
要約: 23試験のメタ解析。6か月の寛解は57%対31%と多かったものの、12か月では利点が減弱し、LDLの悪化傾向もみられました。

28．Low-carbohydrate diets and all-cause and cause-specific mortality: two cohort studies, Fung TT, et al. Ann Intern Med. 2010 Sep 7;153(5):289-98. DOI: 10.7326/0003-4819-153-5-201009070-00003
要約: 米国2コホートの解析。動物性中心の低糖質食は総死亡増加と、植物性中心の低糖質食は総死亡・心血管死亡の低下と関連していました。

29．Low-carbohydrate diets and all-cause mortality: a systematic review and meta-analysis of observational studies, Noto H, et al. PLoS One. 2013 Jan 25;8(1):e55030. DOI: 10.1371/journal.pone.0055030
要約: コホート研究のメタ解析。低糖質食は総死亡上昇と関連しましたが、心血管死亡とは関連しませんでした。2019年に死亡数の訂正が出ましたが、結論は変わっていません。

30．Dietary carbohydrate intake and mortality: a prospective cohort study and meta-analysis, Seidelmann SB, et al. Lancet Public Health. 2018 Sep;3(9):e419-e428. DOI: 10.1016/S2468-2667(18)30135-X
要約: 米国ARIC研究とメタ解析。炭水化物比と死亡はU字型の関連で50〜55%が最小でした。動物性食品での置換は死亡増加、植物性食品での置換は死亡減少と関連していました。

31．Low-carbohydrate diets and cardiovascular and total mortality in Japanese: a 29-year follow-up of NIPPON DATA80, Nakamura Y, et al. Br J Nutr. 2014 Sep 28;112(6):916-24. DOI: 10.1017/S0007114514001627
要約: 無作為抽出の日本人9,200人を29年追跡。低糖質スコア最高群の女性で心血管死亡（HR0.60）と総死亡（HR0.74）が低かった一方、男性・男女合計では有意でありませんでした。最高群でも炭水化物は約50%エネルギーで、動物性・植物性による差もありませんでした。

32．A non-calorie-restricted low-carbohydrate diet is effective as an alternative therapy for patients with type 2 diabetes, Yamada Y, et al. Intern Med. 2014;53(1):13-19. DOI: 10.2169/internalmedicine.53.086
要約: エネルギー制限食を続けられない日本人2型糖尿病患者の6か月RCT。低糖質食群でHbA1cが7.6%から7.0%へ有意に低下し、中性脂肪も改善しました。

33．A randomized controlled trial of 130 g/day low-carbohydrate diet in type 2 diabetes with poor glycemic control, Sato J, et al. Clin Nutr. 2017 Aug;36(4):992-1000. DOI: 10.1016/j.clnu.2016.07.003
要約: HbA1c 7.5%超の日本人66人の6か月RCT。糖質130g/日の食事は、エネルギー制限食よりHbA1cとBMIを大きく低下させました。

34．日本人の糖尿病の食事療法に関する日本糖尿病学会の提言（糖尿病における食事療法の現状と課題）, 日本糖尿病学会. 2013年3月. DOI: なし（学会文書。全文: https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10901000-Kenkoukyoku-Soumuka/0000041836_1.pdf ）
要約: 総エネルギー制限を最優先とし、エネルギーを制限しない極端な炭水化物制限は、長期の遵守性・安全性の根拠不足から現時点では薦めないとしました。推奨比率は炭水化物50〜60%（150g/日以上）ですが、病態や嗜好により50%未満もあり得るとしています。

35．糖尿病食事療法のための食品交換表 第7版, 日本糖尿病学会（編・著）. 文光堂. 2013年. DOI: なし（書籍。改訂内容は https://dm-net.co.jp/calendar/2013/020977.php で確認）
要約: 1965年初版の食事療法テキストの改訂版。炭水化物の配分例を従来の60%エネルギーのみから、55%・50%を加えた3通りとし、学会提言の50〜60%の範囲で症例に応じた柔軟な対応を可能にしました。

36．糖尿病治療におけるSGLT2阻害薬の適正使用に関するRecommendation, 日本糖尿病学会 SGLT2阻害薬の適正使用に関する委員会. 2014年6月13日策定（以後改訂）. DOI: なし（学会文書。https://fa.kyorin.co.jp/jds/uploads/recommendation_SGLT2.pdf ）
要約: 国内でのSGLT2阻害薬発売後に策定された適正使用の勧告。ケトアシドーシスの原因の一つに極端な糖質制限を挙げ、開始時の十分な問診と、糖質制限が疑われる場合の投与回避を求めています。

37．糖尿病診療ガイドライン2019, 日本糖尿病学会（編・著）. 南江堂. 2019年. （書籍。記載内容は https://dm-rg.net/news/2019/10/020199.html および https://www.hosp.tohoku.ac.jp/pc/img/tyuuou/nst_tounyou2019.pdf で確認）
要約: 食事療法のステートメントから栄養素摂取比率と総エネルギー摂取量の目標値を削除し、「目標体重」を導入しました。比率を設定する明確なエビデンスはないとして個別化を求め、炭水化物50〜60%などは目安にとどめています。

38．糖尿病診療ガイドライン2024 第3章 食事療法, 日本糖尿病学会（編・著）. 南江堂. 2024年. （章PDF: https://www.jds.or.jp/uploads/files/publications/gl2024/03_1.pdf ）
要約: 2型糖尿病の血糖管理に、6〜12か月以内の短期間なら炭水化物制限は有効としました（推奨グレードB）。エネルギーを制限しない極端な制限は引き続き勧めず、適切なエネルギー量での約130g/日の緩やかな制限は有効の可能性があるとしています。

39．「日本人の食事摂取基準（2025年版）」策定検討会報告書, 厚生労働省. 2024年10月. （行政文書。https://h-crisis.niph.go.jp/wp-content/uploads/2024/10/001316126.pdf ）
要約: 2025年度から適用される国の食事摂取基準。成人の炭水化物の目標量は50〜65%エネルギーです（数値は『総合健診』誌の解説記事の表でも確認）。

40．本当のところ、糖質制限って、どうなんですか？（江部康二氏インタビュー）, 東洋経済オンライン. （報道記事。https://toyokeizai.net/articles/-/560824 ）
要約: 高雄病院理事長・江部康二氏へのインタビュー記事。経歴欄に、1999年に元理事長である兄が糖尿病治療食として糖質制限食を導入したとあります（本稿では経歴の記述のみを引用し、記事中の評価的主張は採用していません）。