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認知症のリスクを高める「悪い生活習慣」について

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2025年12月03日

認知症のリスクを高める「悪い生活習慣」について

Modifiable Risk Factors for Dementia

認知症のリスクを高める生活習慣

執筆:千里丘かがやきクリニック 院長 有光 潤介/更新日:2026年11月12日

2022年の調査をもとにした推計では、日本の65歳以上の方のうち、認知症の方は443.2万人(有病率12.3%)、その手前の段階である軽度認知障害(MCI)の方は558.5万人(15.5%)にのぼります。そして、認知症の方は、2040年には584.2万人に増えると見込まれています[1]。

認知症は、年をとれば避けられない病気と考えている方も多いと思います。実は、2024年に発表されたLancet委員会の報告では、認知症の約45%は、生活習慣や生活習慣病などの、14の危険因子に関連しており、これらを改善することで、予防したり、発症を遅らせたりできる可能性があるとされています[2]。さらに、2026年7月には、WHO(世界保健機関)が、認知症のリスクを減らすためのガイドラインを、7年ぶりに改訂しました[3]。そこで、この記事では、最新の報告をもとに、認知症のリスクを高める「悪い生活習慣」と、その対策について解説します。

Point

この記事のポイント

  1. 認知症の約45%は、難聴、高血圧、高いLDLコレステロール、喫煙、過度な飲酒、社会的孤立など、改善できる14の危険因子に関連しています
  2. 血圧をしっかり下げると、認知症の発症が15%減ったという大規模な試験も報告され、生活習慣病の管理は、脳を守ることにもつながります
  3. 運動、禁煙、節酒、食事、人との交流など、複数の習慣をまとめて見直すことが大切で、何歳から始めても、遅すぎることはありません

参考文献

  1. 認知症及び軽度認知障害の有病率調査並びに将来推計に関する研究著者:二宮利治(研究代表者、九州大学)資料:厚生労働省 公表資料(令和5年度 老人保健事業推進費等補助金)発行日:2024年5月URL:https://www.mhlw.go.jp/content/001279920.pdf要約:2022年の65歳以上の認知症の方は443.2万人(有病率12.3%)、軽度認知障害の方は558.5万人(15.5%)と推計。認知症の方は、2030年に523.1万人、2040年に584.2万人(14.9%)、2050年に586.6万人に増えると推計した。
  2. Dementia prevention, intervention, and care: 2024 report of the Lancet standing Commission著者:Livingston G, Huntley J, Liu KY, ほか雑誌:Lancet. 2024;404(10452):572-628発行日:2024年8月(オンライン公開 2024年7月31日)DOI:10.1016/S0140-6736(24)01296-0要約:認知症の予防、介入、ケアに関するLancet委員会の2024年の報告。2020年の12の危険因子に、中年期の高いLDLコレステロールと、高齢期の治療していない視力低下を加えた14の修正可能な危険因子で、認知症の約45%を説明できると推計した。難聴と高いLDLコレステロールがそれぞれ7%で最大。週21単位を超える飲酒を危険因子とし、40歳ごろからの高血圧や高いLDLコレステロールへの対処、補聴器や視力の検査・治療の利用、ヘルメットの着用、大気汚染の低減、食品の砂糖と塩分の削減などを提言した。
  3. Risk reduction of cognitive decline and dementia: WHO guidelines, second edition著者:World Health Organization資料:WHO(ISBN 978-92-4-012355-7)発行日:2026年7月15日URL:https://www.who.int/publications/i/item/9789240123557要約:2019年版を改訂した第2版。運動と禁煙を強く推奨し、節酒、健康的でバランスのとれた食事、認知トレーニングや認知刺激、人との交流、高血圧・糖尿病・脂質異常症の管理、難聴の方への補聴器(条件付き、根拠の確実性は低い)、家庭内と屋外の大気汚染の低減、三つ以上の危険因子に同時に取り組む多因子介入を推奨した。欠乏のない人へのビタミンB・E、オメガ3脂肪酸、マルチビタミンなどのサプリメントは推奨せず、睡眠障害、視力低下、頭部外傷、うつ病などへの介入は、認知症予防を目的として勧めるには根拠が不十分とした。
  4. Hearing intervention versus health education control to reduce cognitive decline in older adults with hearing loss in the USA (ACHIEVE): a multicentre, randomised controlled trial著者:Lin FR, Pike JR, Albert MS, ほか雑誌:Lancet. 2023;402(10404):786-797発行日:2023年9月(オンライン公開 2023年7月)DOI:10.1016/S0140-6736(23)01406-X要約:米国の、難聴のある70〜84歳の977人を、補聴器などの聴覚ケア群と健康教育群に割り付けたランダム化比較試験。3年間の認知機能の低下に、全体では差がなかったが、認知機能低下のリスクが高い集団(ARIC研究の参加者)では、聴覚ケア群で低下が48%小さかった。
  5. Blood pressure reduction and all-cause dementia in people with uncontrolled hypertension: an open-label, blinded-endpoint, cluster-randomized trial著者:He J, Zhao C, Zhong S, ほか雑誌:Nat Med. 2025;31(6):2054-2061発行日:2025年6月(オンライン公開 2025年4月21日)DOI:10.1038/s41591-025-03616-8要約:中国の農村部で、血圧が管理されていない40歳以上の高血圧の方33,995人を対象にしたクラスターランダム化比較試験。村の医療者が中心となり、130/80mmHg未満を目標に降圧した群では、48か月で収縮期血圧が通常治療群より22.0mmHg多く下がり、認知症(リスク比0.85、95%信頼区間0.76〜0.95)と認知機能障害(0.84)が減り、重篤な有害事象は増えなかった。
  6. Effect of Intensive vs Standard Blood Pressure Control on Probable Dementia: A Randomized Clinical Trial著者:Williamson JD, Pajewski NM, Auchus AP, ほか(SPRINT MIND Investigators for the SPRINT Research Group)雑誌:JAMA. 2019;321(6):553-561発行日:2019年2月12日DOI:10.1001/jama.2018.21442要約:糖尿病や脳卒中の既往のない50歳以上の高血圧の方を、収縮期血圧120mmHg未満と140mmHg未満の目標に割り付けた試験。認知症の発症(149人と176人)には統計的に有意な差がなかったが、軽度認知障害と、軽度認知障害または認知症を合わせた発症は、有意に減った。試験の早期中止で、認知症の評価には検出力が不足していた可能性がある。
  7. Statins for the prevention of dementia著者:McGuinness B, Craig D, Bullock R, ほか雑誌:Cochrane Database Syst Rev. 2016;(1):CD003160発行日:2016年1月4日DOI:10.1002/14651858.CD003160.pub3要約:スタチンによる認知症予防を調べたランダム化比較試験2件(40〜82歳の26,340人)をまとめたシステマティックレビュー。認知症の発症(オッズ比1.00、95%信頼区間0.61〜1.65)にも認知機能にも差はなく、血管の病気のリスクがある人に高齢期にスタチンを使っても、認知機能の低下や認知症は防げないと結論した。
  8. A meta-analytic review of the effects of exercise on brain-derived neurotrophic factor著者:Szuhany KL, Bugatti M, Otto MW雑誌:J Psychiatr Res. 2015;60:56-64発行日:2015年1月DOI:10.1016/j.jpsychires.2014.10.003要約:29件の研究(1,111人)をまとめたメタ解析。1回の運動でBDNFは中等度に増え(効果量0.46)、定期的な運動はその増え方を強め(0.58)、安静時のBDNFも小さく増やした(0.28)。運動は、BDNFの働きを高める方法として有用と考えられた。
  9. 健康に配慮した飲酒に関するガイドライン著者:厚生労働省媒体:厚生労働省ウェブサイト発行日:2024年2月19日URL:https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_38541.html要約:飲酒に伴うリスクについての知識の普及を目的としたガイドライン。純アルコール量は、摂取量(ml)×アルコール濃度(度数/100)×0.8(アルコールの比重)で計算でき、ビール500ml(5%)では20gになるとした。
  10. Contribution of alcohol use disorders to the burden of dementia in France 2008–13: a nationwide retrospective cohort study著者:Schwarzinger M, Pollock BG, Hasan OSM, ほか雑誌:Lancet Public Health. 2018;3(3):e124-e132発行日:2018年3月DOI:10.1016/S2468-2667(18)30022-7要約:フランス全土の入院患者のデータを用いた後ろ向きコホート研究。65歳未満で発症した若年性認知症57,353人のうち、38.9%はアルコールによる脳障害、17.6%はアルコール使用障害を合併しており、半数以上がアルコールに関連していた。アルコール使用障害は、認知症全体のリスクの上昇(女性3.34倍、男性3.36倍)と関連した。
  11. Association Between Consumption of Ultraprocessed Foods and Cognitive Decline著者:Gomes Gonçalves N, Vidal Ferreira N, Khandpur N, ほか雑誌:JAMA Neurol. 2023;80(2):142-150発行日:2023年2月(オンライン公開 2022年12月5日)DOI:10.1001/jamaneurol.2022.4397要約:ブラジルの成人10,775人(ELSA-Brasil研究)を中央値8年追跡した前向きコホート研究。1日のエネルギーに占める超加工食品の割合が19.9%を超える人では、最も少ない群に比べて、全体的な認知機能の低下が28%、実行機能の低下が25%速かった。
  12. Association of Ultraprocessed Food Consumption With Risk of Dementia: A Prospective Cohort Study著者:Li H, Li S, Yang H, ほか雑誌:Neurology. 2022;99(10):e1056-e1066発行日:2022年9月6日(オンライン公開 2022年7月27日)DOI:10.1212/WNL.0000000000200871要約:英国バイオバンクの、認知症のない55歳以上の72,083人を中央値10年追跡した前向きコホート研究。超加工食品の割合が10%増えるごとに認知症のリスクは25%高く、超加工食品の10%を、未加工または加工の少ない食品に置き換えると、リスクは19%低いと推計された。
  13. Sleep Drives Metabolite Clearance from the Adult Brain著者:Xie L, Kang H, Xu Q, ほか雑誌:Science. 2013;342(6156):373-377発行日:2013年10月18日DOI:10.1126/science.1241224要約:マウスの研究。睡眠中は脳の細胞間のすき間が60%広がり、脳脊髄液と間質液の交換が増え、アミロイドβの除去が速くなった。睡眠には、覚醒中にたまった老廃物を除去する働きがある可能性を示した。
  14. Brain clearance is reduced during sleep and anesthesia著者:Miao A, Luo T, Hsieh B, ほか雑誌:Nat Neurosci. 2024;27(6):1046-1050発行日:2024年6月(オンライン公開 2024年5月13日)DOI:10.1038/s41593-024-01638-y要約:マウスで、蛍光色素の脳内での移動と除去を測定した研究。脳内での移動のしやすさは、睡眠、覚醒、麻酔で変わらず、除去は睡眠中と麻酔中に、むしろ大きく低下しており、睡眠が脳の老廃物の除去を高めるという、従来の考えとは逆の結果だった。
  15. Association of sleep duration in middle and old age with incidence of dementia著者:Sabia S, Fayosse A, Dumurgier J, ほか雑誌:Nat Commun. 2021;12(1):2289発行日:2021年4月20日DOI:10.1038/s41467-021-22354-2要約:英国の公務員を対象としたWhitehall II研究の7,959人を25年間追跡した前向きコホート研究(認知症521人)。7時間の睡眠に比べて、6時間以下の睡眠は、50歳時でハザード比1.22、60歳時で1.37と、認知症のリスク上昇と関連し、50〜70歳で短い睡眠が続いた人では、リスクが約30%高かった。
  16. Sleep-Disordered Breathing, Hypoxia, and Risk of Mild Cognitive Impairment and Dementia in Older Women著者:Yaffe K, Laffan AM, Harrison SL, ほか雑誌:JAMA. 2011;306(6):613-619発行日:2011年8月10日DOI:10.1001/jama.2011.1115要約:認知症のない高齢の女性298人(平均82.3歳)に睡眠検査を行い、約5年後の認知機能を評価した前向き研究。睡眠呼吸障害のある人は、軽度認知障害または認知症の発症が44.8%と、ない人(31.1%)より多く、酸素飽和度の低下の多さとも関連した。睡眠の分断や睡眠時間とは関連しなかった。
  17. Structured vs Self-Guided Multidomain Lifestyle Interventions for Global Cognitive Function: The US POINTER Randomized Clinical Trial著者:Baker LD, Espeland MA, Whitmer RA, ほか雑誌:JAMA. 2025;334(8):681-691発行日:2025年8月26日(オンライン公開 2025年7月28日)DOI:10.1001/jama.2025.12923要約:運動習慣がなく食生活に課題があり、さらに認知機能低下の危険因子を持つ60〜79歳の2,111人を、運動、MIND食、認知トレーニング、健康管理を組み合わせたプログラムに、専門スタッフと定期的に取り組む構造化群と、自分のペースで取り組む自己主導群に割り付けた2年間のランダム化比較試験。全体的な認知機能は両群で改善し、構造化群の改善が、年0.029標準偏差大きかった(95%信頼区間0.008〜0.050)。臨床的な意義や長期的な効果は、さらなる研究が必要とした。
  18. Japan-Multimodal Intervention Trial for the Prevention of Dementia: A randomized controlled trial著者:Sakurai T, Sugimoto T, Akatsu H, ほか雑誌:Alzheimers Dement. 2024;20:3918-3930発行日:2024年4月22日DOI:10.1002/alz.13838要約:軽度認知障害のある65〜85歳の531人を対象に、生活習慣病の管理に加え、週1回の運動教室、栄養相談、タブレットでの認知トレーニングを18か月間行ったランダム化比較試験(J-MINT)。主要評価項目の認知機能の複合スコアに、群間で統計的な差はなかったが、運動教室への参加率が70%以上の人や、APOE ε4を持つ人では、認知機能の維持・改善がみられた。

吹田市長野東19番6号

千里丘かがやきクリニック

院長 有光潤介

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