2025年12月03日

Modifiable Risk Factors for Dementia
認知症のリスクを高める生活習慣
執筆:千里丘かがやきクリニック 院長 有光 潤介/更新日:2026年11月12日
2022年の調査をもとにした推計では、日本の65歳以上の方のうち、認知症の方は443.2万人(有病率12.3%)、その手前の段階である軽度認知障害(MCI)の方は558.5万人(15.5%)にのぼります。そして、認知症の方は、2040年には584.2万人に増えると見込まれています[1]。
認知症は、年をとれば避けられない病気と考えている方も多いと思います。実は、2024年に発表されたLancet委員会の報告では、認知症の約45%は、生活習慣や生活習慣病などの、14の危険因子に関連しており、これらを改善することで、予防したり、発症を遅らせたりできる可能性があるとされています[2]。さらに、2026年7月には、WHO(世界保健機関)が、認知症のリスクを減らすためのガイドラインを、7年ぶりに改訂しました[3]。そこで、この記事では、最新の報告をもとに、認知症のリスクを高める「悪い生活習慣」と、その対策について解説します。
Point
この記事のポイント
- 認知症の約45%は、難聴、高血圧、高いLDLコレステロール、喫煙、過度な飲酒、社会的孤立など、改善できる14の危険因子に関連しています
- 血圧をしっかり下げると、認知症の発症が15%減ったという大規模な試験も報告され、生活習慣病の管理は、脳を守ることにもつながります
- 運動、禁煙、節酒、食事、人との交流など、複数の習慣をまとめて見直すことが大切で、何歳から始めても、遅すぎることはありません
認知症の約45%に関わる14の危険因子
Lancet委員会は、世界の認知症の専門家が集まり、予防、治療、ケアについて、最新の研究をまとめて提言している委員会です。2024年の報告では、2020年の報告で示された12の危険因子に、中年期の高いLDLコレステロールと、高齢期の、治療していない視力低下の二つが加わり、危険因子は14になりました[2]。それぞれの危険因子が、認知症にどのくらい関わっているかを、表にまとめました。
| 時期 | 危険因子 | 認知症に占める割合 |
|---|---|---|
| 若年期 | 教育の不足 | 5% |
| 中年期 | 難聴 | 7% |
| 中年期 | 高いLDLコレステロール | 7% |
| 中年期 | うつ病 | 3% |
| 中年期 | 頭部外傷 | 3% |
| 中年期 | 運動不足 | 2% |
| 中年期 | 糖尿病 | 2% |
| 中年期 | 喫煙 | 2% |
| 中年期 | 高血圧 | 2% |
| 中年期 | 肥満 | 1% |
| 中年期 | 過度な飲酒 | 1% |
| 高齢期 | 社会的孤立 | 5% |
| 高齢期 | 大気汚染 | 3% |
| 高齢期 | 治療していない視力低下 | 2% |
Lancet委員会の2024年の報告をもとに作成[2]。割合は、その危険因子がなくなった場合に防げる可能性がある、認知症の割合(人口寄与割合)の推計で、合計で約45%です。スマートフォンでは表を横にスクロールできます。
表のとおり、最も大きいのは、難聴と、高いLDLコレステロールで、それぞれ7%です。ただし、これらの割合は、集団全体でみた推計であり、一人ひとりが生活習慣を改善すれば、認知症のリスクが45%下がる、という意味ではありません。
研究の種類専門家委員会の報告/既存の研究とメタ解析をもとに、14の危険因子が認知症に関わる割合を推計
また、WHOが2026年7月に公表したガイドラインの第2版では、運動と禁煙が強く推奨され、節酒、健康的な食事、頭を使う活動や人との交流、高血圧、糖尿病、脂質異常症の管理、難聴の方への補聴器、大気汚染を減らすことなども、推奨に含まれています[3]。
脳への刺激を減らす習慣
これらは、認知症のリスクの中でも、大きな割合を占める要因です。
難聴の放置
認知症と耳の聞こえは、関係がないと思っている方も多いと思います。実は、難聴は、高いLDLコレステロールと並んで、認知症に最も大きく関わる危険因子です[2]。耳からの情報が入りにくくなると、脳への刺激が減ります。また、聞こえにくいことで、会話がおっくうになり、社会的孤立を招くという、二重のリスクがあります。そのため、Lancet委員会は、難聴のある方が補聴器を使えるようにすること、そして、大きな騒音を避けることを提言しています[2]。
ただし、補聴器で認知症を防げるかどうかについては、まだ結論が出ていません。米国で、難聴のある70〜84歳の977人を対象に行われた試験では、補聴器などによる聴覚のケアを受けた人と、健康教育を受けた人で、3年間の認知機能の低下に、全体としては差がありませんでした。一方で、認知機能が低下しやすい人が多く含まれていた集団に限ると、聴覚のケアを受けた人では、認知機能の低下が48%小さくなっていました[4]。
研究の種類ランダム化比較試験/対象 米国の、難聴のある70〜84歳の977人(3年間)
そして、WHOのガイドラインでも、根拠の確実性は低いものの、難聴のある方には、補聴器を勧めてもよい(条件付きの推奨)とされました[3]。そのため、中年期以降に、聞こえにくさを感じたら、早めに耳鼻科を受診し、必要であれば、補聴器を使うことが勧められています。
人との交流の不足(社会的孤立)
孤独は、心の問題だけでなく、脳の健康にも悪影響を及ぼします。実際、高齢期の社会的孤立は、認知症の5%に関わるとされています[2]。会話は、言葉、記憶、感情の処理など、脳の多くの領域を同時に使う、高度な活動です。そのため、定年退職後も、家に閉じこもらず、地域の活動や、友人、家族との交流を続けることが大切です。WHOのガイドラインでも、人との交流が、新たに推奨に加わりました[3]。
頭を使わない生活(認知的な活動の不足)
若い頃の教育の不足が、危険因子であることは知られていますが、大人になってからも、新しいことを学ばない生活は、リスクになります。そのため、Lancet委員会は、中年期にも、頭を使う活動を続けることを提言しています[2]。実際、コロナ禍では、通院でのリハビリの時間が減った、ご高齢の方の認知症が、一気に悪化しました。
脳には、「認知的予備能(コグニティブ・リザーブ)」という働きがあると考えられています。いわば、脳の「貯金」のようなもので、知識を蓄えたり、複雑な思考をしたりすることで、脳のネットワークが強化され、多少の病変が生じても、認知症の発症を遅らせることができるというものです。逆に、この予備能を鍛えない生活は、発症を早めると考えられています。また、WHOのガイドラインでは、認知トレーニングに加えて、頭を使う活動全般(認知刺激)も、推奨に含まれています[3]。まずは、読書や趣味、習い事など、楽しみながら続けられることから始めることをおすすめします。
見えにくさの放置(視力低下)
2024年の報告で、新たに加わった危険因子が、高齢期の、治療していない視力低下です。Lancet委員会は、視力の検査と治療を、誰もが受けられるようにすることを提言しています[2]。ただし、WHOのガイドラインでは、視力低下への対策が、認知症の予防につながるかどうかは、まだ根拠が不十分とされています[3]。とはいえ、見えにくさは、外出や読書の機会を減らし、転倒の原因にもなるため、白内障などで見えにくさを感じたら、早めに眼科を受診することが大切です。
血管を傷める生活習慣
脳の健康は、血管の健康と直結しています。脳への血流が悪くなると、脳梗塞などによる血管性認知症を引き起こすだけでなく、アミロイドβなどの老廃物が、たまりやすくなると考えられています。
中年期の高血圧の放置
特に、40代から50代の、中年期の高血圧は、将来の認知症のリスクと関連しています。高い血圧は、脳の細い血管を傷つけ、動脈硬化を進めます。そのため、Lancet委員会は、40歳ごろから、高血圧を予防し、治療することを提言しています[2]。
そして、2025年には、血圧を下げることで、認知症が減ることを示した、大規模な試験の結果が報告されました。中国の農村部で、血圧が十分に下がっていない40歳以上の高血圧の方、33,995人を対象に、村の医療者が中心となって、130/80mmHg未満を目標に、積極的に血圧を下げたところ、通常の治療を受けたグループに比べて、48か月の間に、収縮期血圧が22.0mmHg大きく下がりました。その結果、認知症の発症は15%少なく(0.85倍)、認知症に至らない認知機能の障害も16%少なく(0.84倍)、重い有害事象が増えることもありませんでした[5]。
研究の種類クラスターランダム化比較試験/対象 中国の農村部の、血圧が管理されていない40歳以上の高血圧の方33,995人(48か月)
これまでも、米国の試験(SPRINT MIND)で、収縮期血圧を120mmHg未満まで下げると、軽度認知障害が減ることは示されていましたが、認知症そのものは、統計的にはっきりした差がありませんでした(149人と176人)[6]。今回の試験は、血圧の管理が、認知症そのものの予防につながることを示した点で、重要です。
したがって、健康診断で血圧が高いと指摘された場合は、放置せずに、高血圧の原因を調べたうえで、適切な治療で、血圧をコントロールする必要があります。特に、睡眠時無呼吸症候群や、副腎皮質ホルモンの異常(原発性アルドステロン症など)が、高血圧の原因になっていることがあります。
高いLDLコレステロール
2024年の報告で、新たに加わったもう一つの危険因子が、中年期のLDLコレステロールの高さで、難聴と並んで、認知症の7%に関わるとされています。Lancet委員会は、40歳ごろから、高いLDLコレステロールを見つけて、治療することを提言しています[2]。
ただし、コレステロールを下げる薬(スタチン)で、認知症を防げるかどうかは、別の問題です。実は、40〜82歳の26,340人が参加した、2件のランダム化比較試験をまとめた解析では、スタチンを飲んだ人と、偽薬を飲んだ人で、認知症の発症に差はなく(オッズ比1.00)、認知機能にも差はありませんでした。その結果、血管の病気のリスクがある方に、高齢になってからスタチンを使っても、認知機能の低下や認知症は防げないと結論づけられています[7]。
研究の種類システマティックレビュー/対象 スタチンのランダム化比較試験2件(40〜82歳の26,340人)
そのため、LDLコレステロールが高い方は、まず、食事や運動などの生活習慣を見直すことが基本です。そして、薬を使うかどうかは、心筋梗塞や脳梗塞を起こしたことがあるか、家族性高コレステロール血症か、糖尿病があるか、などを踏まえて、主治医と相談して決めることが大切です。
糖尿病の管理不足
中年期の糖尿病は、認知症の2%に関わるとされています[2]。また、2型糖尿病は、アルツハイマー型認知症と、血管性認知症の、両方のリスクを高めると考えられています。高血糖の状態は、脳の炎症を引き起こし、インスリン抵抗性は、アミロイドβの代謝に悪影響を与えると考えられています。
中年期の肥満
中年期の肥満(Lancet委員会の基準では、BMI 30以上)も、認知症のリスクを高めます。なお、日本では、BMI 25以上を肥満としています。脂肪組織から分泌される炎症性物質が、脳に慢性的な炎症を引き起こす可能性が指摘されており、Lancet委員会は、健康的な体重を保ち、できるだけ早く肥満を治療することが、糖尿病の予防にもつながるとしています[2]。
運動不足
運動不足は、肥満、糖尿病、高血圧の直接的な原因となるだけでなく、運動そのものが持つ、脳への良い効果を得られないことを意味します。例えば、29件の研究をまとめた解析では、運動をすると、神経細胞の成長や維持に欠かせない「脳由来神経栄養因子(BDNF)」が増えることが示されています[8]。さらに、WHOのガイドラインでは、認知機能が正常な成人に、運動が強く推奨されています[3]。
脳に直接ダメージを与える嗜好品
喫煙
タバコは、百害あって一利なしです。喫煙は、酸化ストレスと炎症を引き起こし、脳の血管を収縮させます。中年期の喫煙は、認知症の2%に関わるとされています[2]。また、WHOのガイドラインでも、禁煙の支援は、強く推奨されています[3]。
過度な飲酒
過度な飲酒は、脳の萎縮や、神経細胞の損傷を招きます。Lancet委員会は、中年期に、週21単位を超えて飲むことを、危険因子としています[2]。ここでいう1単位は、英国の基準で、純アルコール8gです。つまり、週21単位は、純アルコール168gに当たります。
一方で、ビール中瓶1本(500ml、アルコール度数5%)の純アルコール量は、500ml×0.05×0.8で、20gと計算できます[9]。そのため、週21単位は、ビール中瓶にすると、週に8本あまり、1日あたりにすると、1本強に当たります。
また、フランス全土の入院患者のデータを調べた研究では、65歳未満で発症した若年性認知症の57,353人のうち、半数以上が、アルコールに関連していました。さらに、アルコール使用障害のある方では、認知症全体のリスクが、女性で3.34倍、男性で3.36倍でした[10]。
研究の種類後ろ向きコホート研究/対象 フランスで2008〜2013年に入院した成人(若年性認知症の57,353人を含む)
食事と睡眠の悪い習慣
超加工食品の摂り過ぎ
近年、スナック菓子、菓子パン、加工肉、清涼飲料水などの「超加工食品」を多く摂る人ほど、認知機能が低下しやすく、認知症のリスクも高いことが報告されています。例えば、ブラジルの成人10,775人を、中央値で8年間追跡した研究では、1日のエネルギーの19.9%を超えて、超加工食品を摂っていた人では、最も少ないグループに比べて、全体的な認知機能の低下が28%、計画を立てて実行する力(実行機能)の低下が25%、速くなっていました[11]。
研究の種類前向きコホート研究/対象 ブラジルの成人10,775人(中央値8年間)
また、英国の55歳以上の72,083人を、中央値で10年間追跡した研究では、食事に占める超加工食品の割合が10%増えるごとに、認知症のリスクが25%高くなっていました。そして、超加工食品の10%を、加工されていない食品や、加工の少ない食品に置き換えると、リスクが19%低くなると推計されています[12]。
研究の種類前向きコホート研究/対象 英国の、認知症のない55歳以上の72,083人(中央値10年間)
これらの食品に多い、糖分や塩分、添加物、そして、食物繊維の少なさが、全身の炎症や、腸内環境の悪化を通じて、脳に悪影響を与えると推測されています。こうした点から、Lancet委員会も、お店や飲食店で売られている食品の、砂糖と塩分を減らすことを、提言に挙げています[2]。
日々の食事では、加工食品や、甘い物、糖質の摂り過ぎを見直し、野菜と、魚、肉、卵、大豆製品などの、たんぱく質を中心とした食事をおすすめします。WHOのガイドラインでも、健康的でバランスのとれた食事が推奨されています[3]。ただし、極端な糖質制限は長続きせず、リバウンドの原因にもなるため、無理なく続けられる範囲で行うことが大切です。
一方で、ビタミンB、ビタミンE、オメガ3脂肪酸、マルチビタミンなどのサプリメントは、欠乏と診断されていない限り、認知症の予防のためには推奨されていません。効果が、起こりうる害を上回るという根拠がないためです[3]。
睡眠不足
脳は、睡眠中に、日中にたまったアミロイドβなどの老廃物を、洗い流していると考えられています。実際、2013年に報告されたマウスの研究では、眠っている間は、脳の細胞のすき間が60%広がり、アミロイドβの除去が速くなることが示されました[13]。この仕組みは、グリア細胞(神経を支える細胞)と、リンパ系(lymphatic)を組み合わせて、「グリンパティック・システム」と名付けられ、注目されました。ただし、2024年には、マウスで、睡眠中や麻酔中のほうが、脳からの物質の除去が、むしろ低下していたという、逆の結果も報告されており、詳しい仕組みについては、まだ議論が続いています[14]。
一方で、人を対象にした研究でも、睡眠不足と認知症の関連が示されています。英国の7,959人を25年間追跡した研究では、50歳と60歳のときの睡眠時間が6時間以下の人は、7時間の人に比べて、認知症のリスクが、それぞれ1.22倍、1.37倍高くなっていました。さらに、50歳から70歳にかけて、短い睡眠が続いていた人では、リスクが約30%高くなっていました[15]。
研究の種類前向きコホート研究/対象 英国の公務員7,959人(25年間追跡、認知症を発症した人は521人)
ただし、睡眠は、Lancet委員会の14の危険因子には含まれておらず、WHOのガイドラインでも、睡眠の治療が、認知症の予防につながるかどうかは、まだ根拠が不十分とされています[3]。とはいえ、十分な睡眠は、血圧や血糖の管理にも関わるため、毎日の睡眠時間を確保することが基本です。
睡眠時無呼吸症候群の放置
また、睡眠時無呼吸症候群による、夜間の低酸素も、脳へのダメージになります。米国で、認知症のない高齢の女性298人に睡眠検査を行い、約5年後の状態を調べた研究では、睡眠時無呼吸のある人は、軽度認知障害か認知症を発症した割合が44.8%と、ない人の31.1%より高く、特に、夜間の酸素の低下が多い人ほど、リスクが高くなっていました[16]。
研究の種類前向きコホート研究/対象 米国の、認知症のない高齢の女性298人(平均82.3歳、約5年間)
さらに、睡眠時無呼吸症候群は、高血圧の原因にもなります。そのため、大きないびきや、睡眠中の呼吸の停止、昼間の強い眠気がある方は、一度、検査を受けることをおすすめします。
見落とされがちなリスク
頭部外傷
交通事故や、スポーツによる頭部への衝撃(脳しんとうなど)は、将来の認知症のリスクを高めます。そして、Lancet委員会は、頭部外傷が認知症の3%に関わるとして、コンタクトスポーツや、自転車に乗るときに、ヘルメットなどで頭を守ることを提言しています[2]。そのため、自転車に乗る際に、ヘルメットを着用しない習慣は、リスク管理として不十分と言えます。
大気汚染
PM2.5などの微小粒子状物質や、排気ガスの多い環境に、長く身を置くことも、認知症と関連しており、高齢期の大気汚染は、認知症の3%に関わるとされています[2]。WHOのガイドラインでも、家庭内と屋外の大気汚染を減らすことが、新たに推奨に加わりました[3]。個人でできることは限られますが、交通量の多い道路沿いを避けて歩くなど、日常でできる工夫もあります。
中年期のうつ病
中年期のうつ病も、認知症の3%に関わるとされており、Lancet委員会は、うつ病をきちんと治療することを提言しています[2]。ただし、WHOのガイドラインでは、うつ病の治療で、認知症を減らせるかどうかは、まだ根拠が不十分とされています[3]。とはいえ、気分の落ち込みが続く場合は、それ自体の治療が必要です。
複数の習慣をまとめて見直す効果
ここまで、それぞれの危険因子について解説しましたが、実際の生活では、複数の習慣をまとめて見直すことが大切です。2025年に報告された米国の試験(US POINTER)では、運動の習慣がなく、食生活にも課題があり、さらに、家族のもの忘れや、心臓や代謝の病気のリスクなど、認知機能の低下に関わる要因を持つ60〜79歳の2,111人を対象に、運動、認知症予防のために考えられた食事法(MIND食)、認知トレーニング、健康管理を組み合わせたプログラムを、2年間行いました。その結果、両方のグループで、認知機能は改善しましたが、専門スタッフと定期的に集まって取り組んだグループでは、自分のペースで取り組んだグループよりも、改善が、統計的に有意に大きくなりました[17]。ただし、その差は小さく、臨床的な意味や、長期的な効果については、さらに研究が必要とされています。
研究の種類ランダム化比較試験/対象 米国の、認知機能低下のリスクがある60〜79歳の2,111人(2年間)
また、日本でも、軽度認知障害のある65〜85歳の531人を対象に、生活習慣病の管理に加えて、週1回の運動教室、栄養相談、タブレットを使った認知トレーニングを、18か月間行う試験(J-MINT)が行われました。その結果、全体では、認知機能に統計的な差はみられませんでしたが、運動教室に7割以上参加した人では、認知機能の改善がみられました[18]。
研究の種類ランダム化比較試験/対象 日本の、軽度認知障害のある65〜85歳の531人(18か月間)
つまり、複数の習慣を組み合わせて、続けることが大切です。そして、WHOのガイドラインでも、三つ以上の危険因子に同時に取り組む、多因子の介入が、新たに推奨に加わりました[3]。
今日からできる対策
上記の「悪い習慣」を裏返せば、それがそのまま予防策になります。Lancet委員会は、これらの危険因子をすべて改善することで、理論上は、認知症の約45%を予防したり、発症を遅らせたりできるとしています。そして、特に重要なメッセージは、「早すぎることも、遅すぎることもない」ということです[2]。たとえ高齢になってからでも、禁煙し、運動を始め、社会活動に参加することは、認知機能の維持に役立つと考えられています。
| 分野 | 今日からできること | 関わるリスク |
|---|---|---|
| 耳と目 | 聞こえにくさや、見えにくさを感じたら、早めに耳鼻科や眼科を受診し、必要であれば、補聴器や眼鏡を使う | 難聴、視力低下 |
| 血管 | 40歳ごろから、血圧、血糖、LDLコレステロール、体重を確認し、異常を指摘されたら放置しない | 高血圧、糖尿病、高いLDLコレステロール、肥満 |
| 嗜好品 | タバコをやめ、お酒はほどほどにする | 喫煙、過度な飲酒 |
| 食事 | 加工食品や糖質の摂り過ぎを減らし、野菜とたんぱく質を中心とした食事(糖質を控えめにした食事や地中海食など)にする | 肥満、糖尿病、高血圧 |
| 活動 | 体を動かし、新しいことを学び、人との交流を絶やさない | 運動不足、社会的孤立、認知的な活動の不足 |
| 睡眠 | 毎日の睡眠時間を確保し、いびきや無呼吸を指摘されたら、検査を受ける | 睡眠不足、睡眠時無呼吸症候群 |
| 環境 | 自転車ではヘルメットをかぶり、排気ガスの多い場所を避ける | 頭部外傷、大気汚染 |
Lancet委員会の報告とWHOのガイドラインなどをもとに作成[2][3]。スマートフォンでは表を横にスクロールできます。
これらの多くは、Lancet委員会の報告や、WHOのガイドラインで、勧められている対策です。
もの忘れが目立ってきた場合や、急に進んだ場合は、生活習慣の見直しだけで様子をみずに、早めに医療機関を受診してください。治療で改善できる病気が、隠れていることもあります。
こんな方はご相談ください
- 健康診断で、血圧、血糖、コレステロールの異常を指摘されたままの方
- 家庭で測る血圧が高めの方や、薬を飲んでも血圧が下がりにくい方
- 大きないびきや、睡眠中の呼吸の停止を指摘されたことがある方
- 体重やお腹まわりが増えて、食事や運動を見直したい方
- 生活習慣を見直して、将来の認知症を予防したいと考えている方
受診の際は、健康診断の結果や、お薬手帳、家庭で測った血圧の記録をお持ちいただけると、診察がスムーズです。
よくあるご質問
生活習慣を改善すれば、認知症は防げますか?
Lancet委員会の報告では、14の危険因子を改善することで、認知症の約45%を予防したり、発症を遅らせたりできる可能性があるとされています。ただし、これは集団全体でみた推計で、すべての認知症を防げるわけではありません。とはいえ、何歳から始めても、遅すぎることはないとされています[2]。
認知症の予防に、サプリメントは役立ちますか?
WHOのガイドラインでは、ビタミンB、ビタミンE、オメガ3脂肪酸、マルチビタミンなどのサプリメントは、欠乏と診断されていない限り、認知症の予防のためには推奨されていません[3]。そのため、まずは、毎日の食事を見直すことが基本です。
補聴器を使えば、認知症を防げますか?
米国の試験では、全体としては、補聴器などによる聴覚のケアで、認知機能の低下に差はありませんでしたが、認知機能が低下しやすい人が多い集団では、低下が小さくなっていました[4]。そして、WHOのガイドラインでは、補聴器は、認知症の予防のためだけでなく、聞こえにくさそのものを改善するために使うものとされています[3]。
コレステロールの薬を飲めば、認知症を予防できますか?
スタチンの試験をまとめた解析では、高齢になってからスタチンを飲んでも、認知症は減っていませんでした[7]。そのため、薬を使うかどうかは、心筋梗塞や脳梗塞を起こしたことがあるか、家族性高コレステロール血症か、糖尿病があるか、などを踏まえて、主治医と相談して決めることが大切です。
当院でのサポート
当院では、認知症の危険因子である、高血圧、糖尿病、脂質異常症、肥満の治療と、生活習慣の改善のサポートを行っています。そして、高血圧の方には、家庭で測った血圧の記録をもとに治療を調整し、必要に応じて、睡眠時無呼吸症候群や、副腎皮質ホルモンの異常など、高血圧の原因も調べます。また、4名の管理栄養士による、糖質制限をベースにした栄養指導や、運動指導ができるスタッフによる運動のサポート、体組成計(InBody)での筋肉量や体脂肪の測定も行っています。
さらに、大きないびきや、昼間の強い眠気がある方には、ご自宅での睡眠時無呼吸の検査をご提案します。CPAP治療にも対応しており、2回目以降の受診は、オンライン診療で受けることもできます。なお、もの忘れについて、より詳しい検査が必要な場合は、専門の医療機関をご紹介します。
この記事は一般的な情報提供を目的としたものです。個別の診断や治療については、医師にご相談ください。
参考文献
- 認知症及び軽度認知障害の有病率調査並びに将来推計に関する研究著者:二宮利治(研究代表者、九州大学)資料:厚生労働省 公表資料(令和5年度 老人保健事業推進費等補助金)発行日:2024年5月URL:https://www.mhlw.go.jp/content/001279920.pdf要約:2022年の65歳以上の認知症の方は443.2万人(有病率12.3%)、軽度認知障害の方は558.5万人(15.5%)と推計。認知症の方は、2030年に523.1万人、2040年に584.2万人(14.9%)、2050年に586.6万人に増えると推計した。
- Dementia prevention, intervention, and care: 2024 report of the Lancet standing Commission著者:Livingston G, Huntley J, Liu KY, ほか雑誌:Lancet. 2024;404(10452):572-628発行日:2024年8月(オンライン公開 2024年7月31日)DOI:10.1016/S0140-6736(24)01296-0要約:認知症の予防、介入、ケアに関するLancet委員会の2024年の報告。2020年の12の危険因子に、中年期の高いLDLコレステロールと、高齢期の治療していない視力低下を加えた14の修正可能な危険因子で、認知症の約45%を説明できると推計した。難聴と高いLDLコレステロールがそれぞれ7%で最大。週21単位を超える飲酒を危険因子とし、40歳ごろからの高血圧や高いLDLコレステロールへの対処、補聴器や視力の検査・治療の利用、ヘルメットの着用、大気汚染の低減、食品の砂糖と塩分の削減などを提言した。
- Risk reduction of cognitive decline and dementia: WHO guidelines, second edition著者:World Health Organization資料:WHO(ISBN 978-92-4-012355-7)発行日:2026年7月15日URL:https://www.who.int/publications/i/item/9789240123557要約:2019年版を改訂した第2版。運動と禁煙を強く推奨し、節酒、健康的でバランスのとれた食事、認知トレーニングや認知刺激、人との交流、高血圧・糖尿病・脂質異常症の管理、難聴の方への補聴器(条件付き、根拠の確実性は低い)、家庭内と屋外の大気汚染の低減、三つ以上の危険因子に同時に取り組む多因子介入を推奨した。欠乏のない人へのビタミンB・E、オメガ3脂肪酸、マルチビタミンなどのサプリメントは推奨せず、睡眠障害、視力低下、頭部外傷、うつ病などへの介入は、認知症予防を目的として勧めるには根拠が不十分とした。
- Hearing intervention versus health education control to reduce cognitive decline in older adults with hearing loss in the USA (ACHIEVE): a multicentre, randomised controlled trial著者:Lin FR, Pike JR, Albert MS, ほか雑誌:Lancet. 2023;402(10404):786-797発行日:2023年9月(オンライン公開 2023年7月)DOI:10.1016/S0140-6736(23)01406-X要約:米国の、難聴のある70〜84歳の977人を、補聴器などの聴覚ケア群と健康教育群に割り付けたランダム化比較試験。3年間の認知機能の低下に、全体では差がなかったが、認知機能低下のリスクが高い集団(ARIC研究の参加者)では、聴覚ケア群で低下が48%小さかった。
- Blood pressure reduction and all-cause dementia in people with uncontrolled hypertension: an open-label, blinded-endpoint, cluster-randomized trial著者:He J, Zhao C, Zhong S, ほか雑誌:Nat Med. 2025;31(6):2054-2061発行日:2025年6月(オンライン公開 2025年4月21日)DOI:10.1038/s41591-025-03616-8要約:中国の農村部で、血圧が管理されていない40歳以上の高血圧の方33,995人を対象にしたクラスターランダム化比較試験。村の医療者が中心となり、130/80mmHg未満を目標に降圧した群では、48か月で収縮期血圧が通常治療群より22.0mmHg多く下がり、認知症(リスク比0.85、95%信頼区間0.76〜0.95)と認知機能障害(0.84)が減り、重篤な有害事象は増えなかった。
- Effect of Intensive vs Standard Blood Pressure Control on Probable Dementia: A Randomized Clinical Trial著者:Williamson JD, Pajewski NM, Auchus AP, ほか(SPRINT MIND Investigators for the SPRINT Research Group)雑誌:JAMA. 2019;321(6):553-561発行日:2019年2月12日DOI:10.1001/jama.2018.21442要約:糖尿病や脳卒中の既往のない50歳以上の高血圧の方を、収縮期血圧120mmHg未満と140mmHg未満の目標に割り付けた試験。認知症の発症(149人と176人)には統計的に有意な差がなかったが、軽度認知障害と、軽度認知障害または認知症を合わせた発症は、有意に減った。試験の早期中止で、認知症の評価には検出力が不足していた可能性がある。
- Statins for the prevention of dementia著者:McGuinness B, Craig D, Bullock R, ほか雑誌:Cochrane Database Syst Rev. 2016;(1):CD003160発行日:2016年1月4日DOI:10.1002/14651858.CD003160.pub3要約:スタチンによる認知症予防を調べたランダム化比較試験2件(40〜82歳の26,340人)をまとめたシステマティックレビュー。認知症の発症(オッズ比1.00、95%信頼区間0.61〜1.65)にも認知機能にも差はなく、血管の病気のリスクがある人に高齢期にスタチンを使っても、認知機能の低下や認知症は防げないと結論した。
- A meta-analytic review of the effects of exercise on brain-derived neurotrophic factor著者:Szuhany KL, Bugatti M, Otto MW雑誌:J Psychiatr Res. 2015;60:56-64発行日:2015年1月DOI:10.1016/j.jpsychires.2014.10.003要約:29件の研究(1,111人)をまとめたメタ解析。1回の運動でBDNFは中等度に増え(効果量0.46)、定期的な運動はその増え方を強め(0.58)、安静時のBDNFも小さく増やした(0.28)。運動は、BDNFの働きを高める方法として有用と考えられた。
- 健康に配慮した飲酒に関するガイドライン著者:厚生労働省媒体:厚生労働省ウェブサイト発行日:2024年2月19日URL:https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_38541.html要約:飲酒に伴うリスクについての知識の普及を目的としたガイドライン。純アルコール量は、摂取量(ml)×アルコール濃度(度数/100)×0.8(アルコールの比重)で計算でき、ビール500ml(5%)では20gになるとした。
- Contribution of alcohol use disorders to the burden of dementia in France 2008–13: a nationwide retrospective cohort study著者:Schwarzinger M, Pollock BG, Hasan OSM, ほか雑誌:Lancet Public Health. 2018;3(3):e124-e132発行日:2018年3月DOI:10.1016/S2468-2667(18)30022-7要約:フランス全土の入院患者のデータを用いた後ろ向きコホート研究。65歳未満で発症した若年性認知症57,353人のうち、38.9%はアルコールによる脳障害、17.6%はアルコール使用障害を合併しており、半数以上がアルコールに関連していた。アルコール使用障害は、認知症全体のリスクの上昇(女性3.34倍、男性3.36倍)と関連した。
- Association Between Consumption of Ultraprocessed Foods and Cognitive Decline著者:Gomes Gonçalves N, Vidal Ferreira N, Khandpur N, ほか雑誌:JAMA Neurol. 2023;80(2):142-150発行日:2023年2月(オンライン公開 2022年12月5日)DOI:10.1001/jamaneurol.2022.4397要約:ブラジルの成人10,775人(ELSA-Brasil研究)を中央値8年追跡した前向きコホート研究。1日のエネルギーに占める超加工食品の割合が19.9%を超える人では、最も少ない群に比べて、全体的な認知機能の低下が28%、実行機能の低下が25%速かった。
- Association of Ultraprocessed Food Consumption With Risk of Dementia: A Prospective Cohort Study著者:Li H, Li S, Yang H, ほか雑誌:Neurology. 2022;99(10):e1056-e1066発行日:2022年9月6日(オンライン公開 2022年7月27日)DOI:10.1212/WNL.0000000000200871要約:英国バイオバンクの、認知症のない55歳以上の72,083人を中央値10年追跡した前向きコホート研究。超加工食品の割合が10%増えるごとに認知症のリスクは25%高く、超加工食品の10%を、未加工または加工の少ない食品に置き換えると、リスクは19%低いと推計された。
- Sleep Drives Metabolite Clearance from the Adult Brain著者:Xie L, Kang H, Xu Q, ほか雑誌:Science. 2013;342(6156):373-377発行日:2013年10月18日DOI:10.1126/science.1241224要約:マウスの研究。睡眠中は脳の細胞間のすき間が60%広がり、脳脊髄液と間質液の交換が増え、アミロイドβの除去が速くなった。睡眠には、覚醒中にたまった老廃物を除去する働きがある可能性を示した。
- Brain clearance is reduced during sleep and anesthesia著者:Miao A, Luo T, Hsieh B, ほか雑誌:Nat Neurosci. 2024;27(6):1046-1050発行日:2024年6月(オンライン公開 2024年5月13日)DOI:10.1038/s41593-024-01638-y要約:マウスで、蛍光色素の脳内での移動と除去を測定した研究。脳内での移動のしやすさは、睡眠、覚醒、麻酔で変わらず、除去は睡眠中と麻酔中に、むしろ大きく低下しており、睡眠が脳の老廃物の除去を高めるという、従来の考えとは逆の結果だった。
- Association of sleep duration in middle and old age with incidence of dementia著者:Sabia S, Fayosse A, Dumurgier J, ほか雑誌:Nat Commun. 2021;12(1):2289発行日:2021年4月20日DOI:10.1038/s41467-021-22354-2要約:英国の公務員を対象としたWhitehall II研究の7,959人を25年間追跡した前向きコホート研究(認知症521人)。7時間の睡眠に比べて、6時間以下の睡眠は、50歳時でハザード比1.22、60歳時で1.37と、認知症のリスク上昇と関連し、50〜70歳で短い睡眠が続いた人では、リスクが約30%高かった。
- Sleep-Disordered Breathing, Hypoxia, and Risk of Mild Cognitive Impairment and Dementia in Older Women著者:Yaffe K, Laffan AM, Harrison SL, ほか雑誌:JAMA. 2011;306(6):613-619発行日:2011年8月10日DOI:10.1001/jama.2011.1115要約:認知症のない高齢の女性298人(平均82.3歳)に睡眠検査を行い、約5年後の認知機能を評価した前向き研究。睡眠呼吸障害のある人は、軽度認知障害または認知症の発症が44.8%と、ない人(31.1%)より多く、酸素飽和度の低下の多さとも関連した。睡眠の分断や睡眠時間とは関連しなかった。
- Structured vs Self-Guided Multidomain Lifestyle Interventions for Global Cognitive Function: The US POINTER Randomized Clinical Trial著者:Baker LD, Espeland MA, Whitmer RA, ほか雑誌:JAMA. 2025;334(8):681-691発行日:2025年8月26日(オンライン公開 2025年7月28日)DOI:10.1001/jama.2025.12923要約:運動習慣がなく食生活に課題があり、さらに認知機能低下の危険因子を持つ60〜79歳の2,111人を、運動、MIND食、認知トレーニング、健康管理を組み合わせたプログラムに、専門スタッフと定期的に取り組む構造化群と、自分のペースで取り組む自己主導群に割り付けた2年間のランダム化比較試験。全体的な認知機能は両群で改善し、構造化群の改善が、年0.029標準偏差大きかった(95%信頼区間0.008〜0.050)。臨床的な意義や長期的な効果は、さらなる研究が必要とした。
- Japan-Multimodal Intervention Trial for the Prevention of Dementia: A randomized controlled trial著者:Sakurai T, Sugimoto T, Akatsu H, ほか雑誌:Alzheimers Dement. 2024;20:3918-3930発行日:2024年4月22日DOI:10.1002/alz.13838要約:軽度認知障害のある65〜85歳の531人を対象に、生活習慣病の管理に加え、週1回の運動教室、栄養相談、タブレットでの認知トレーニングを18か月間行ったランダム化比較試験(J-MINT)。主要評価項目の認知機能の複合スコアに、群間で統計的な差はなかったが、運動教室への参加率が70%以上の人や、APOE ε4を持つ人では、認知機能の維持・改善がみられた。
吹田市長野東19番6号
千里丘かがやきクリニック
院長 有光潤介