朝どうしても起きられない子どもに、親は何ができるか|千里丘かがやきクリニック|吹田市長野東の内科・消化器内科

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朝どうしても起きられない子どもに、親は何ができるか

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2026年11月16日

朝どうしても起きられない子どもに、親は何ができるか

朝起きられない子どもは病気?思春期の原因(起立性調節障害など)と親ができる対策<

Difficulty Waking Up

朝どうしても起きられない子どもと、親にできること

執筆:千里丘かがやきクリニック 院長 有光 潤介/公開日:2026年11月16日

「何度声をかけても起きない」「怒鳴ってやっと布団から出る」。こうしたお子さんの朝の様子について、診察室でもよく相談を受けます。

朝起きられない子どもは、意志が弱い、性格がだらしないと思われがちです。実は、その多くは、意志や性格の問題ではなく、思春期の体の変化や生活習慣、そして時には病気が重なって起きています。

Point

この記事のポイント

  1. 思春期になると、体内時計は後ろにずれます。朝に弱くなるのは、生理的な変化が土台にあります
  2. 起立性調節障害や睡眠時無呼吸など、治療できる病気が隠れていることがあります
  3. 対策の柱は、起床時刻をそろえる、朝の光を浴びる、寝室から端末を出すの3つです

参考文献

  1. A nationwide cross-sectional study of difficulty waking up for school among adolescents著者:Kinoshita Y, Itani O, Otsuka Y, ほか雑誌:Sleep. 2021;44(11):zsab157発行日:2021年11月12日DOI:10.1093/sleep/zsab157要約:日本の中高生100,050人を対象とした全国横断調査。起床困難による遅刻は中学生男子の10.9%にみられた。関連因子は睡眠状況・生活習慣・メンタルヘルスであり、背後に疾患が隠れている可能性を指摘した。
  2. An update on adolescent sleep: New evidence informing the perfect storm model著者:Crowley SJ, Wolfson AR, Tarokh L, ほか雑誌:J Adolesc. 2018;67:55-65発行日:2018年8月DOI:10.1016/j.adolescence.2018.06.001要約:思春期の睡眠調節機構の成熟と心理社会的圧力が重なり、短く後ろにずれた睡眠が生じるとするPerfect Stormモデルを、最新知見で更新した総説。体内時計の後退と光の影響を整理している。
  3. Recommended Amount of Sleep for Pediatric Populations: A Consensus Statement of the American Academy of Sleep Medicine著者:Paruthi S, Brooks LJ, D’Ambrosio C, ほか雑誌:J Clin Sleep Med. 2016;12(6):785-786発行日:2016年6月15日DOI:10.5664/jcsm.5866要約:米国睡眠医学会による小児の推奨睡眠時間。6〜12歳は9〜12時間、13〜18歳は8〜10時間とした。睡眠不足が事故・けが・高血圧・肥満・糖尿病・うつのリスクを高めることも明記している。
  4. Delayed school start times and adolescent sleep: A systematic review of the experimental evidence著者:Minges KE, Redeker NS雑誌:Sleep Med Rev. 2016;28:86-95発行日:2016年8月DOI:10.1016/j.smrv.2015.06.002要約:始業時刻を25〜60分遅らせた6件の介入研究の系統的レビュー。平日1晩あたりの総睡眠時間が25〜77分増加し、日中の眠気や学業面の指標も改善したと報告した。
  5. Japanese clinical guidelines for juvenile orthostatic dysregulation version 1著者:Tanaka H, Fujita Y, Takenaka Y, ほか雑誌:Pediatr Int. 2009;51(1):169-179発行日:2009年2月DOI:10.1111/j.1442-200X.2008.02783.x要約:日本小児心身医学会による起立性調節障害の診療ガイドライン。1か月以上続く起立不耐症状を評価対象とし、心疾患・貧血・内分泌疾患・脳腫瘍の除外と、新起立試験によるサブタイプ分類を定めた。
  6. Toward the Goal of Leaving No One Behind: Orthostatic Dysregulation著者:Shinno K, Nagamitsu S雑誌:JMA J. 2023;6(3):334-336発行日:2023年7月14日DOI:10.31662/jmaj.2022-0225要約:国内の起立性調節障害は小学生の5%、中高生の10%、約70万人と推定され、不登校の30〜40%を占めると整理した。怠けと誤解されることが症状を悪化させ、心理的負担を加えると指摘している。
  7. Diagnosis and management of childhood obstructive sleep apnea syndrome著者:Marcus CL, Brooks LJ, Draper KA, ほか雑誌:Pediatrics. 2012;130(3):576-584発行日:2012年9月DOI:10.1542/peds.2012-1671要約:米国小児科学会による小児閉塞性睡眠時無呼吸の診療ガイドライン。全小児へのいびきスクリーニングを求め、症状があれば睡眠検査を、扁桃・アデノイド肥大例には摘出術を第一選択として推奨した。
  8. A randomized controlled trial of cognitive-behavior therapy plus bright light therapy for adolescent delayed sleep phase disorder著者:Gradisar M, Dohnt H, Gardner G, ほか雑誌:Sleep. 2011;34(12):1671-1680発行日:2011年12月1日DOI:10.5665/sleep.1432要約:睡眠相後退障害の思春期49人のランダム化比較試験。認知行動療法と朝の高照度光療法の併用により、治療後に診断基準を満たす割合が待機群82%に対し13%まで低下し、学校がある日の睡眠時間も延長した。
  9. Clinical Practice Guideline for the Treatment of Intrinsic Circadian Rhythm Sleep-Wake Disorders: ASWPD, DSWPD, N24SWD, and ISWRD. An Update for 2015著者:Auger RR, Burgess HJ, Emens JS, ほか雑誌:J Clin Sleep Med. 2015;11(10):1199-1236発行日:2015年10月15日DOI:10.5664/jcsm.5100要約:概日リズム睡眠覚醒障害の治療ガイドライン。小児・思春期の睡眠覚醒相後退障害には行動療法をともなう光療法を、また時刻を定めたメラトニン投与を支持した。用量と投与時刻の設定が前提となる。
  10. Association Between Portable Screen-Based Media Device Access or Use and Sleep Outcomes: A Systematic Review and Meta-analysis著者:Carter B, Rees P, Hale L, ほか雑誌:JAMA Pediatr. 2016;170(12):1202-1208発行日:2016年12月1日DOI:10.1001/jamapediatrics.2016.2341要約:20研究125,198人を統合したメタ解析。就寝前の端末使用で睡眠不足が2.17倍、日中の眠気が2.72倍となった。使用せず寝室に置くだけでも、それぞれ1.79倍、2.27倍とリスクが上昇した。
  11. Time for Bed: Parent-Set Bedtimes Associated with Improved Sleep and Daytime Functioning in Adolescents著者:Short MA, Gradisar M, Wright H, ほか雑誌:Sleep. 2011;34(6):797-800発行日:2011年6月1日DOI:10.5665/SLEEP.1052要約:13〜18歳385人の調査研究。親が就寝時刻を決めている群は就床が早く睡眠時間が長く、日中の覚醒度が高く疲労感も少なかった。該当したのは17.5%のみであった。
  12. Factors associated with school absenteeism due to difficulty awakening: a two-year prospective cohort study of Japanese adolescents著者:Otsuka Y, Tokiya M, Saitoh I, ほか雑誌:Environ Health Prev Med. 2025;30:89発行日:2025年11月15日DOI:10.1265/ehpm.25-00290要約:日本の高校生6,121人を2年間追跡したコホート研究。ネット利用5時間以上、学校生活への不満、通学1時間以上が起床困難による遅刻・欠席のリスクを高め、勉強時間と運動部活動は保護的だった。

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